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モラハラに消耗しているかもしれない

実は、最近よく目にする「モラルハラスメント(モラハラ)」を受けているかもしれないと気づいたため、「美容家電」「ロボット掃除機」「ハウスクリーニング」の3つの例をまとめた。このうち、まずはひとつのみ公開する。

なぜ、ハウスクリーニングの価値を認めないのか?

一度だけ業者に水回りのハウスクリーニングを依頼したことがある。そのクオリティの高さに驚嘆した。特に汚れがこびりついて取れなくなってしまうと業者に依頼しない限り、永久にきれいにならない。しかし、夫は家庭向けのハウスクリーニングというビジネスモデル自体を否定し、料金がもったいないので自分でやれという反発し、無能とひどく罵る。

一部の家電量販店ではPOSAカード式で「家事代行サービス/ハウスクリーニングサービス」を販売しているカジタクは「プレミアムホリデー」と題し、1日6時間、料理作りを含め、家事代行を楽しめる新しいサービスを開始した。「家事代行」を肯定的に感じている男女にとっては、わかりやすいネーミングであり、女性に寄り添ったメーカーの姿勢にとても好感が持てる。


光熱費や固定回線の通信料金など、項目ごとに分担する「夫婦別財布の」メリットは、自分の収入の範囲で自由におカネを使えること。デメリットは子どもの教育費や食費、冠婚葬祭費などをどちらが支出するかで揉めやすく、相互にチェックしないと貯金が貯まりにくいことだ。
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2017年、4歳以下の子どもの転入数が神奈川県内トップだった理由

 2017年、神奈川県平塚市は、4歳以下の子どもの転入数は県内最多の241人だったそうだ。神奈川新聞や地域フリーペーパーの取材に対し、市長が明言している。

 日経新聞や朝日新聞が「都心の人工集中」と代表例として挙げる武蔵小杉を含む、川崎市中原区より4歳以下の子どもに限ると流入数は多く、圏内トップという。この事実は、おそらくあまり知られていない。市の広報不足と記者のリサーチ不足だ。

 首都圏の各地で児童が多数発生している中、平塚市の2018年4月時点の待機児童数は34人。17年、16年は0人だったので悪化したことになる。しかし、転入数の多さを考えると、かなり「子どもを預けやすい」環境といえる。
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スケジュール決めと、集中力確保の難しさ

1日24時間では、やりたいこと、やるべきことがこなせない。削るとしたら睡眠しかない。最近話題のワード「睡眠負債」は、情報が多すぎて時間がない現代の歪みそのもの。「眠い」「休んだほうがいい」と感じたら、抗わずに寝てしまえばいいのだ。

何かに焦り、悩み、呆然とする……

2016年12月に書いた<ようやく気づいた「自分の時間」の確保法>は取り下げなければならない。子どもの寝付きが悪くなった2017年2月頃から徐々に、5月には明確に「不眠」だと思い、3つの病院をはしごした結果、3つ目の病院で処方された薬と有料カウンセリング、自問自答を経て、不眠とイライラ感・ストレス感の原因は判明したものの、抜本的な解決策は、見つからず。ただ、少しだけ緩和法に気づき、完全な解消に向けた道筋は見えている。

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この国は自ら少子化を加速させている

政治には興味はないが、国のさまざまな政策は注視している。インフレ目標は正しい。だから、現金を抱える母に投資や現物化(自宅住み替え・自動車購入)を薦めたが、聞く耳を持たず。日本の上場企業の優待重視は、デフレ対応の人気取り策。海外のように配当の高さで出資を募るべきだし、増益増収続きが難しいなら上場しないという選択が正しい。それにしても、どうして誰もが現状維持ばかり望むのだろうか?

支給しすぎてきた年金制度はもうすぐ破綻する

人口減・空き家増加が顕著になる2030年前後を挟み、中古マンションや住宅地の売却価格に大きな違いがあるはず。現在の旧耐震・建て替え不可の自宅にあと5、6年、もしくは10年住み、その後、中古か新築マンションに住み替えると主張する母親に、今すぐ売却を促したい。ちなみに給湯設備は一回も更新していない。今さら100万円以上かけて水回りをすべてリフォームするくらいなら売却し、一人娘である自分と同居するか、売却資金を元手にそこそこのグレードの分譲賃貸か、サービス付き高齢者住宅に一人で住めば合理的にも関わらず、持ち家への思い入れに引きずられ、今の高水準の年金支給と、買い物に事欠かない街の賑わいが続くと信じてる。

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棄てられた氷河期世代 時代に壊された平凡な人生

自分や同僚は忙しいが、17時台に東京駅から帰宅する中高年の会社員や、休日、土日問わず、昼間に街を歩いている女性の多さをみると、世の中の人は「ヒマ」なのかと思ってしまう。自分のように、子どもを保育園に預け、睡眠と食事時間を削って何とか毎日回している子育て世帯は多いハズなのに、眠そうにしている人もそれほど多くはない。格差は何?

忙しいのはごく一部だけ、あとは皆、ヒマ。多忙な人はネットショッピングやスキマ時間にできるアプリ・ゲームに現実逃避する。年齢構成と労働状況が歪んだ国、それが今の日本。若手のがんばりが報われない年功序列の給与体系にしていながら、氷河期世代から手のひらを返して「評価給」という名の賃金抑制を行い、少子化・非婚化を招き、自然な滅びを受け入れつつある国。仕事と家事・育児の両立すら、一部の女性だけの悩み。本来、心底悩むべきは妻を専業主婦として養えない男性だ。

年収400万円以下の男女は無能か?

正社員フルタイム勤務にも関わらず、自分と夫の年収は、30代後半の個人年収の平均以下だが、会社の公開用の給与体系の資料を見たら「30歳相当」の職位・役職だった。本来なら世代平均並に得ていたはずで、単に評価されていないから給与が低いだけだと知った。自分は、現在、子どもの保育園のお迎え・準備、子どもの世話に時間を費やさなければならない制約があり、上がる見込みはない。昇給・昇格できれば、世代相応の年収は得られたはずで、要は自分が無能なのだ。
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理解されない裁量労働制−仕事とプライベートは分離しない

 7月のある朝、目覚めた時点で絶望的になり、いま一番書きたいこと、自分しか書けないことを考え、書き上げた。その予測通り、政府はモデル例となる標準就業規則から「副業・兼業の禁止」の項目を外そうとしている。

・「副業・兼業の推進」は、デジタル家電・白物家電の販売を後押しする

 テレワークの普及、副業解禁は、これまでの仕事とプライベートの「分離」から「融合」へ大転換となる。仕事は会社のオフィスでやるべき、無能と罵る古い考えの人とはやっていられない。仕事は自宅や外出先でするもの、オフィスは、プロジェクトの根回しやその成果をアピールする場所だ。打ち合わせすら、本来ならテレビ会議システムがあれば遠隔でOK。わざわざオフィスに出勤する必要はない。それでも出勤する理由は、自宅の寝室・リビングが合わないからだ。電車内や知った人のいないフードコードのほうが落ち着く。
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宅配トランクルームは「情弱ビジネス」か、「持たない暮らし」の必須サービスか

 宅配便を利用した「宅配型トランクルーム」を利用しようとしたら、夫が激怒した。専用段ボールを送付しない限り、契約は成立せず月額費用は発生しない、請求した段ボールは収納に再利用する、といったにも関わらず、箱をメチャクチャに壊された。「宅配トランクルームビジネスは今後普及する。だから、物流・倉庫関連の企業の株価が上がっている」と主張すると、「ステマで盛り上がる”情弱ビジネス”だからだ。自分が情弱から巻き上げるならいいが、巻き上げられる側になってはダメだ」とさらに怒った。

オンラインストレージのリアル版「宅配トランクルーム」

 実は、「宅配トランクルーム」は、現在、母一人で住んでいる家を遺産相続した際、自分達の荷物を置くトランクルームとして活用した上で、最低限かかる維持費用をゼロにするためにやりたいと思っていた副業のアイデアに近いものだった。自宅が狭く、年に数回しか使わないもの、捨てたくはないが、捨てられないものを保管する場所が欲しい、というニーズは高いはず。むしろ、「職住接近」で地価の高い都心部、その近郊に住む人が増えると、「狭い自宅にモノを極力置かない」ことが重要になる。

 「宅配トランクルーム」は、モノの正当な価格設定を判断できない”情弱”ではなく、正当に判断したうえで、必要とあれば費用を投じることを惜しまない、金銭的なゆとりのある富裕層向けのサービスではないか。ならば、今後、伸びるに違いない。

いま一番欲しいもの―それは自分だけのスペース

 子どもが部屋を毎日散らかし、夫はゴミ出しをほぼ一切せず、室内はデットスペースばかり、という状況を打開するため、当初は収納用品と本棚を検討していた。しかし、実物を見てもピンとこず、本当にいま、欲しいものは「自分だけのゆったりとしたスペース」だと気づき、視界から要らないものを消せばストレスが減ると気づいた。
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転入超過は東京都心とその周辺だけ 広範囲な「東京圏」への集中ではない

 2013年、3大都市圏(東京圏・名古屋圏・大阪圏)のうち、東京圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)だけ、転入者が転出者を上回る「転入超過」となり、超過数は9万6524人に達したと報じられた。東京都特別区部を1市として扱うと、全市町村の76.2%が「転出超過」に該当し、「転入超過」はわずか23.8%。人口が集中する人気エリアと、人口流出が続く不人気エリア・過疎エリアに分かれている。

・景気回復、東京圏で転入増(時事通信)
 総務省は1月30日、住民基本台帳に基づく2013年の人口移動状況を発表した。東京都で、転出が転入を上回る「転入超過」数が2年連続して1万人以上増加して7万172人となるなど、東京圏(東京、神奈川、埼玉、千葉各都県)への人口流入が増加した。

・3大都市圏で東京だけ転入超過…2013年人口移動(読売新聞)
・<人口移動>東京圏転入超過9万人 景気回復で大幅増(毎日新聞)

 出典は、住民基本台帳人口移動報告 平成25年結果(総務省統計局)。全市町村のうち、最も転出数が多かった市町村は神奈川県横須賀市で、神奈川新聞(カナロコ)は、同じ県内での格差を大きく取り上げていた。東京圏のなかでも、明暗が分かれ、東京都心への通勤に便利な街、イメージのいい街、中・高所得者向けの新築マンション・戸建て住宅が多く供給された街に人が集まっている。
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