モラハラに消耗しているかもしれない


実は、最近よく目にする「モラルハラスメント(モラハラ)」を受けているかもしれないと気づいたため、「美容家電」「ロボット掃除機」「ハウスクリーニング」の3つの例をまとめた。このうち、まずはひとつのみ公開する。

なぜ、ハウスクリーニングの価値を認めないのか?

一度だけ業者に水回りのハウスクリーニングを依頼したことがある。そのクオリティの高さに驚嘆した。特に汚れがこびりついて取れなくなってしまうと業者に依頼しない限り、永久にきれいにならない。しかし、夫は家庭向けのハウスクリーニングというビジネスモデル自体を否定し、料金がもったいないので自分でやれという反発し、無能とひどく罵る。

一部の家電量販店ではPOSAカード式で「家事代行サービス/ハウスクリーニングサービス」を販売しているカジタクは「プレミアムホリデー」と題し、1日6時間、料理作りを含め、家事代行を楽しめる新しいサービスを開始した。「家事代行」を肯定的に感じている男女にとっては、わかりやすいネーミングであり、女性に寄り添ったメーカーの姿勢にとても好感が持てる。


光熱費や固定回線の通信料金など、項目ごとに分担する「夫婦別財布の」メリットは、自分の収入の範囲で自由におカネを使えること。デメリットは子どもの教育費や食費、冠婚葬祭費などをどちらが支出するかで揉めやすく、相互にチェックしないと貯金が貯まりにくいことだ。

だから、高額商品を購入する際は事前に話して許可を得ることにした。しかし、さほど高額ではないモノ・サービスすら贅沢だと否定する。「時間をお金で買う」というごく当たり前のことを理解せず、気合いと努力・工夫で達成しろと「クソバイス(クソなアドバイス)」してくるのだ。

持論としては、ハウスクリーニングを否定する資格があるのは、業者並みの清掃スキルをもち、短時間で仕上げられる人だけであり、家事のプロ以外、ほぼ皆無だと思われる。

 「家事が苦手」「家事だけで疲れ切ってしまう」から、ハウスクリーニングや家事代行サービスを頼みたい。エステサロン、リラクゼーションサロンより、想定的に安いので美容家電やヘルスケア機器が欲しい。それらを全て否定する。

家計の「個計化」に合わせたマネー管理の新セオリー・法律の導入を

 「生計を一にする」という考え方は、今や、子どもと片親の組み合わせだけでいいのではないだろうか。そもそも、原則、家事・育児の分担は、世帯年収に占める「年収比率」で決めると第三者が見てもわかりやすく、年収の少ないほう、可処分時間が多いほうがより多く担うべきだ。確かに自分のほうが自由になる時間は多い。しかし、それは睡眠時間を削り、いわば命を削ってまで自分の時間を確保して、やりたいこと、やるべきことをこなしてきたのだ。

・note:家事・育児は年収に応じて負担すべき

何を提案しても、何を懸命にやっても否定され続け、ほとんどの物事に対するモチベーションが失われてしまった。国は、共働き世帯の増加を受け、家計の「個計化」が進んでおり、その結果、従来の家計調査の手法(家計簿の内容を報告してもらう)では実態を把握できなくなってきたため、民間の消費統計、POSレジデータを取り込んで消費の流れを掴もうとしている。

 こうした変化に合わせ、個人別会計を基本とし、世帯ごとの収支はモデル例の平均値を足す方式に早急に転換すべきだ。「夫婦で築く財産」という考え自体、共稼ぎ夫婦の実態に合っていない。そもそも「家族のかたち」は、携帯電話・スマートフォンの「ファミリー」グループ程度のゆるいつながりで十分ではないだろうか?